【2025年最新版】東京で信用できる賃貸オフィス専門の不動産仲介会社8選
新しいオフィスを探している企業にとって、信頼できるオフィス仲介業者を選ぶことは非常に重要です。オフィス仲介業者は、物件の選定から契約、引っ越しまでをサポートしてくれる専門家です。これを読むことで、最適な物件を効率的に見つける方法がわかり、移転後のトラブルを避けるためのポイントも理解できるでしょう。
またこの記事では、ビルディングデザイン株式会社がお取引のある信頼性の高い8社の不動産仲介会社を、企業ごとの強みや特徴、対応エリアまで詳しく解説します。どの会社をパートナーに選ぶかで、今後の働き方と企業価値が大きく変わりますのでぜひ参考にしてみてください。
目次
・6.まとめ：オフィス仲介業者をうまく活用して最適な物件を見つけよう
オフィス仲介業者とは？
オフィス仲介業者の役割
オフィス仲介業者の主な役割は、企業が求める条件に合ったオフィス物件を見つけることです。まず、企業のニーズをヒアリングし、最適な物件を選定します。次に、物件の内覧を手配し、実際の設備や周辺環境を確認できるようサポートします。また、契約手続きや交渉も代行し、企業がスムーズに新オフィスに移転できるよう手助けします。
更に、アフターサポートも提供する業者もあり、物件契約後のトラブル対応やメンテナンスの相談にも応じることができます。これにより、企業はオフィス選びにかかる時間と手間を大幅に削減できます。
オフィス仲介業の流れ
オフィス仲介業務は次のような流れで進みます。まず、企業がオフィス仲介業者に連絡し、初回の打ち合わせを行います。この時に、企業の要求や希望条件を詳しくヒアリングします。次に、業者はヒアリングに基づいて適切な物件を選び、リストアップします。その後、リストアップされた物件の内覧を手配し、企業が実際に物件を確認できるようサポートします。
内覧後、お気に入りの物件が見つかった場合は、契約条件の交渉や細部の調整を行います。契約が成立すると、必要な書類の手続きや引き渡し日程の調整を経て、企業は新たなオフィスへ移転します。
オフィス仲介業者を選ぶポイント
契約料や手数料の比較
オフィス仲介業者を選ぶ際には、契約料や手数料の比較も欠かせません。まず、各仲介業者の料金体系を把握しましょう。一般的に、仲介手数料は賃貸契約の一部に基づいて計算されますが、この料金は業者ごとに異なります。
また、仲介手数料以外にも追加料金が発生する場合があります。例えば、契約書の印刷費や作成費用などです。こうした詳細な費用項目も考慮に入れ、総合的なコストを比較することが重要です。
具体的な比較方法としては、複数の仲介業者から見積もりを取り、それぞれの料金内容をリストアップすることが効果的です。特に、必要なサービスが費用内に含まれているかを確認し、不明な点は事前に問い合わせておくと良いでしょう。
ただし、コストに対するパフォーマンスの質も重要です。安い料金が必ずしも良いとは限りませんので、料金とサービスの質を総合的に評価することが大切です。
サービス内容の充実度
オフィス仲介業者を選ぶ際に、提供されるサービス内容の充実度も重要なポイントです。まず、基本的な仲介サービスに加えて、各種の付帯サービスが提案可能かを確認しましょう。例えば、内覧の手配や契約書の作成はもちろん、引っ越し支援や入居時工事など様々なサービスがあります。
サービス内容が充実している業者は、単なる物件紹介に留まらず、オフィス移転全般をサポートしてくれます。これにより、企業側の負担を大幅に軽減することができます。担当者が親身になって対応してくれるかどうかも大切なポイントです。
具体的には、プロジェクトマネジメントサービスや、オフィス設計・施工のコンサルティングサービスなどが含まれているかを確認すると良いでしょう。これにより、オフィス探しから移転、さらにその後のサポートまで一貫して受けられるかが判断できます。充実したサービスを提供している業者を選ぶことで、スムーズなオフィス移転を実現できます。
内覧や契約支援の質
オフィス仲介業者を選ぶ際には、内覧や契約支援の質も確認しておきたいポイントです。まず、内覧時の対応が丁寧かどうかが重要です。専門家のサポートを受けながら実際の物件を見学することで、現地の環境や設備について詳しく理解できます。
内覧の際には、担当者が物件のメリットやデメリットを正直に説明してくれるかどうかを確認しましょう。透明性のある情報提供は信頼性の証です。また、契約支援の質についても考慮することが大切です。契約書の内容が明確で、企業にとって有利な条件を交渉してくれる業者が望ましいです。
具体的には、仲介業者がどれだけ迅速に対応してくれるか、また、トラブルが発生した場合のサポート体制がしっかりしているかを確認します。これにより、安心して契約手続きを進められます。
質の高い内覧や契約支援を提供してくれる業者を選ぶことで、満足度の高い物件選びが可能になります。
おすすめのオフィス仲介業者・サービス
ここでは、信頼と実績のあるオフィス仲介業者・サービスをご紹介します。各社の特徴を理解し、最適なパートナーを見つける参考にしてください。
東京オフィスチェック
（画像引用元：東京オフィスチェックホームページ）
『東京オフィスチェック』は、プロパティデザイン株式会社が運営する、東京の賃貸オフィス専門ポータルです。その最大の魅力は、仲介手数料が無料である点。さらに、契約書類作成費も不要なため、コストを最小限に抑えたい企業にとって非常に魅力的です。
常時2万件以上の物件が掲載されており、都心エリアはもちろん、横浜・川崎エリアまで幅広く対応。創業間もないスタートアップやベンチャー企業でも気軽に相談できる敷居の低さと、物件選定から内装レイアウトの無料アドバイスまでワンストップで対応する点も強みです。
CBRE（シービーアールイー株式会社）
（画像引用元：CBREホームページ）
CBRE（シービーアールイー）株式会社は、世界最大級の事業用不動産サービス企業としてグローバルで約130,000人の従業員を擁し、日本国内でも50年以上の実績を持ちます。同社の強みは豊富な仲介実績と独自のマーケットリサーチ力です。全国の主要都市に精通したチームが在籍し、最新の市場動向や賃料水準、エリア特性まできめ細かく把握したうえで、お客様一人ひとりのニーズにあわせて最適な物件提案が可能です。
また、オフィス移転に不可欠な意思決定プロセスをトータルでサポートできるワンストップ体制も大きな魅力です。不動産の取得・売却から設計施工、管理や働き方改革コンサルティングまで幅広いサービスを組み合わせ、課題解決に導きます。移転後の運用やBCP（事業継続計画）対策、ESGへの配慮なども総合的に提案できるため、企業の成長や変革を後押しする心強いパートナーと言えるでしょう。
JLL（ジョーンズラングラサール株式会社）
（画像引用元：JLLホームページ）
JLLは、世界80カ国以上で不動産サービスを提供する世界的なリーディングカンパニー。日本でも特に東京・大阪を中心に活動しており、オフィスリーシングに関する高度な知見を提供しています。
JLLの最大の特徴は、「単なるオフィス仲介」にとどまらないこと。企業のビジネスモデルや従業員構成をもとに、働きやすく、生産性の高いオフィスを設計・提案してくれます。データ分析に基づくレポートも豊富で、経営層が安心して意思決定できる環境が整っています。
三鬼商事株式会社
（画像引用元：三鬼商事株式会社ホームページ）
三鬼商事株式会社は、1960年創業の老舗不動産仲介会社です。東京・大阪をはじめとする大都市圏での大型オフィスビルの仲介を得意とし、長年にわたり企業の信頼を獲得してきました。
特筆すべきは、独自に提供している「空室率レポート」や「エリア別市況レポート」です。これにより、移転検討中の企業はリアルな市場情報をもとに、より正確な判断が可能となります。経験豊富なコンサルタント陣が多数在籍しており、契約までの過程はもちろん、移転後のアフターサポートまで安心して任せられます。
三幸エステート株式会社
（画像引用元：三幸エステート株式会社ホームページ）
三幸エステート株式会社は、法人向けオフィス仲介に特化した不動産会社です。特に東京23区の主要ビジネスエリアを中心に、上場企業・大企業の移転案件を数多く手掛けています。
契約交渉からレイアウト支援、入居後のトラブル対応に至るまで、サポート体制が非常に手厚いことが評価されています。また、総務担当者への業務負荷を軽減するためのツールや、社内稟議資料の作成支援なども提供しており、「実務を理解してくれるパートナー」として高い信頼を得ています。
株式会社ビルバンク
（画像引用元：株式会社ビルバンクホームページ）
株式会社ビルバンクは、中小企業やベンチャー企業向けに特化した不動産仲介会社です。東京の中小規模ビルに豊富なネットワークを持ち、親身な対応と柔軟な交渉力が魅力です。
特に評価されているのは、スピーディな対応と、クライアントの立場に立った提案姿勢。繁忙期や急な退去などにも迅速に対応し、希望条件に合致した物件をスムーズに紹介してくれます。物件の見極めから原状回復交渉まで一貫して支援してくれるため、オフィス移転が初めての企業にも安心です。
クッシュマン・アンド・ウェイクフィールド
（画像引用元：クッシュマン・アンド・ウェイクフィールドホームページ）
クッシュマン・アンド・ウェイクフィールドは、グローバルで70カ国以上に展開する不動産サービス企業です。東京では、外資系企業の日本進出支援や、グローバル企業の拠点移転案件を多く手掛けています。
最大の特徴は、グローバル基準に沿ったプロセスと、日本市場の事情に即したローカル対応力を兼ね備えている点。海外本社とのやりとりが発生するプロジェクトでも、英語対応や法務チェックを含む包括的な支援を受けられるのが魅力です。
株式会社エステートエージェンシー
（画像引用元：株式会社エステートエージェンシーホームページ）
株式会社エステートエージェンシーは、東京23区の中でも特に港区・中央区・新宿区といった都心エリアの物件に強みを持つ不動産会社です。誠実で丁寧な提案が評判で、継続的に利用するリピーター企業も多数存在します。
中堅企業や成長企業に特化した提案を得意とし、移転後の定着支援や改装アドバイスなど、長期的な視点で企業と向き合うスタイルが高く評価されています。
オフィス物件選びのポイント
立地と周辺環境
オフィスの立地と周辺環境は、ビジネスの成功に直結します。まず、交通アクセスの良さを重視しましょう。最寄り駅やバス停からの距離が短く、通勤がしやすい場所が理想的です。可能であれば普段従業員が出退勤する時間帯は電話に座れるか、乗換回数や駅までのルートも考慮しましょう。
次に、周辺に飲食店やカフェがあるかも確認すると良いでしょう。従業員の昼休みの利便性だけでなく、クライアントとの打ち合わせにも便利です。また、銀行や郵便局が近くにあると、バックオフィス業務の利便性が向上します。さらに、オフィス街であることも重要です。同業他社や関連企業が集まっているエリアは、ビジネスチャンスが広がるだけでなく、情報の入手や共有がしやすくなります。
治安の良さも見逃せないポイントです。周辺が安全であることで、従業員が安心して働ける環境を提供できます。最後に、将来のビジネス成長を考慮して、拡張性のある立地を選ぶことも大切です。例えば、新しい商業エリアや再開発地区は、長期的な成長が見込まれることが多いです。
設備と内装
オフィスの設備と内装は、従業員の働きやすさと生産性に大きく影響します。まず、基本的な設備としてインターネット回線や電話回線の整備状況が重要です。高速で安定したインターネット環境は、業務効率を大幅に向上させます。また、空調設備の性能も大事です。特に夏場や冬場の快適さは、従業員の健康と業務効率に直結します。
内装も重要な検討事項です。開放的で明るいデザインのオフィスは、従業員のリラックス感と集中力を高めます。さらに、ミーティングルームやプライベートスペースの配置が適切に設計されているかを確認しましょう。
最近では、自由度の高いフレキシブルなオフィスレイアウトも人気です。モジュール家具や移動可能なパーティションを使用することで、チームの成長やプロジェクトの変化に応じてレイアウトを簡単に変更できます。最後に、バリアフリー対応も見逃せません。車椅子などを利用する従業員や訪問者にとって、スムーズな移動ができる環境は重要です。
契約条件と費用
オフィス物件を選ぶ際には、契約条件と費用について十分に理解しておくことが求められます。まず、賃料だけでなく、共益費や管理費も含めた総合的なコストを把握することが重要です。これにより、予算オーバーを防ぎやすくなります。
契約期間についても確認しましょう。一般的には一年単位での契約が多いですが、中長期的に安定した拠点を確保したい場合は、長期契約を検討するのも一つの手です。また、解約に関する条件も重要です。解約の際の違約金や、事前に告知が必要な期間などを把握しておくことで、予期せぬトラブルを避けられます。
さらに、内装工事や改装に関する費用負担についても確認が必要です。特に、入居時にビル指定業者による工事（B工事）が必要な物件の場合、初期費用が高額になることがあります。この費用がどちらの負担になるかを事前に確認しておくと安心です。最後に、更新料や更新手数料についても事前に確認し、契約内容に納得した上で物件を選びましょう。
オフィス移転のコストを抑える方法
移転スケジュールの管理
オフィス移転の成功には、スケジュールの管理が欠かせません。最初に移転の計画を立て、各ステップの期限を明確にしておきます。これにより、スムーズで効率的なプロセスが保証されます。具体的には、下記のポイントを考慮してください。
- 移転の日程を早めに決定し、従業員や関係者に通知します。
- 移転作業の各ステージに必要なリソースを確保し、予算を見積もります。
- 重要なマイルストーンを設定し、それに合わせて作業の進捗を確認します。
例えば、新しいオフィスの準備が整う前に設備の搬入を行うと、時間とコストが節約できます。また、移転期間中の業務への影響を最小限に抑えるために、業務時間外や週末に移転作業を行うことも検討しましょう。これにより、業務の中断を最小限に抑え、移転による生産性の低下を防ぐことができます。
移転作業の効率化
移転作業を効率化するためには、以下のステップを実践すると良いでしょう。
- プロジェクトマネジメントソフトウェアを活用する。
専用のソフトウェアはタスクの割り振りや進捗管理を容易にします。 - 適切な業者を選定する。
信頼性の高い引っ越し業者を選ぶことで、作業のスムーズな進行が期待できます。 - スタッフの役割を明確にする。
誰が何を担当するのかを明確にしておくことで、混乱を避けることができます。
例えば、重要なファイルや機密書類は事前に整理・パッキングしておき、移転当日に迅速に運び出すための計画を練っておきます。また、新しいオフィスでのレイアウトを事前に決定し、各部署がどこに配置されるかをスタッフ全員が把握していることが必要です。これにより、移転後の早期の業務再開が可能となります。
不要なコストを見直す
オフィス移転に伴うコストを抑えるためには、不要な経費を見直すことが重要です。
- 不要な物品の整理：
移転前に不要な書類や家具を整理・処分することで、運搬コストを削減できます。 - 自社スタッフの活用：
引っ越し業者に全てを任せるのではなく、従業員に一部のパッキング作業を担当してもらうことも検討しましょう。 - 複数の見積もりを比較：
引っ越し業者や設備供給業者から複数の見積もりを取り、最適なコストパフォーマンスを提供する業者を選定します。
例えば、新しいオフィスには既存の家具を再利用し、新しい家具の購入を最小限に抑えることで、大幅なコスト削減が可能です。また、新しいオフィスのレイアウトや設備もシンプルにすることで、不必要に高額なインテリアや設備投資を避けることができます。このように、小さな工夫が総費用に大きな影響を与えることがあります。
まとめ：オフィス仲介業者をうまく活用して最適な物件を見つけよう
オフィス仲介業者を活用することで、企業は自社に最適なオフィス物件を効率的に見つけることができます。本記事では、オフィス仲介業者の選び方や、選定時の注意点、そしておすすめの業者について詳しく解説しました。特に、実績と評判のチェック、サービス内容の充実度、契約料や手数料の比較、内覧や契約支援の質などが重要なポイントです。
また、オフィス物件の選定においても立地と周辺環境、設備と内装、契約条件と費用などを考慮することが求められます。さらに、オフィス移転の際にはスケジュール管理や作業の効率化、不必要なコストの見直しを行うことで、コストを抑えつつスムーズな移転が可能となります。この記事を参考に、信頼できるオフィス仲介業者やサービスを見つけ、理想のオフィス物件を見つけるための第一歩を踏み出してください。
なお、移転先のオフィスが決まった後、内装工事に関するご依頼は「ビルディングデザイン」がおすすめです。
ビルディングデザインは年間400件以上のオフィス内装工事実績があり、大手企業のビルオーナーや管理会社からも依頼を受けているオフィスビル工事のプロ集団です。お見積りは無料ですのでぜひお気軽にお問い合わせください。
